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ポートフォリオ・サポート・サービス【Escort】のご紹介

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エスコート アイキャッチ

その資産運用、アフターコロナの
新常識に対応できていますか?

ファンドラップやほとんどの投資信託ではもはや無理。
カギはキャッシュの活用と、限りなくシンプルで低コストな
商品選択、そして時々のメンテナンスです。

ペレグリンが提案する誰でもできるポートフォリオ運用
アフターコロナに対応する新しい資産運用の考え方
メールマガジンにてモデルポートフォリオの状況を発信中
楽天証券から可能になった米国式の資産運用スタイル


ペレグリンのポートフォリオ運用サポートサービスは、メールマガジンで公開中の弊社の自己資金運用の内容に沿って、担当アドバイザーが実際にお客様の資産運用をサポートするという新サービスです。

従来型の売買手数料を重視した商品提案型営業ではなく、中長期的な目標に向けた資産運用のサポートに特化した口座管理費用型のサービススタイルで、欧米では主流のスタイルです。

楽天証券が専用に導入したお取引コースを選択いただくことで、全ての投資信託の購入手数料が無料になり、リバランスやメンテナンスに専念いただけます。

もちろん、アフターフォローについてもメルマガに沿ってアドバイザーがタイムリーにサポート致します。

これまでのセールス型でもなく、ラップ口座のようなお任せ型でもなく、お客様のご意向を汲んだ資産運用を低コストかつオーダーメイドで実現する、まったく新しいスタイルの資産運用サービスです。もちろんご相談からサポートまで弊社のサービスは全て無料でございます。




誰でもマネからできる資産運用、
是非試してみませんか?

当社ペレグリン・ウェルス・サービシズ株式会社は、国内外の両方の金融機関で資産運用サポートに携わってきた代表が、自身の経験に基づき、商品セールス型ではなく海外で主流の資産管理サービス型のスタイルを日本でも浸透させたいという想いで立ち上げた会社です。

ビジネスパートナーである楽天証券・SBI証券としっかり連携し、独立系の資産運用アドバイザーの会社として、お客様の金融に関わる不安や課題に対して質の高いサービスと安心を提供してまいります。まずはお気軽にアクセス下さい。

お客様へメッセージ

投資信託は、その多くが売るための商品であるため膨大な種類があり、情報も氾濫しており、知らないとうまくいかない落とし穴が多数存在します。本来金融商品は資産運用のための手段であり、本当に必要な本質を知っていれば資産運用自体はそれほど難しいものではありません。

わたしたちは資産運用をできるだけシンプルに考え、目的に向けた投資行動や選択を重視しています。落とし穴に迷い込まないよう、わたしたち自身もお客様と同じ視点で資産運用を行い、本当に必要と思われる情報をお届けしています。ぜひ皆様のお問い合わせをお待ちしております。代表取締役 山口 聰

【ご留意事項 】
・本サービスを用いて提供する情報や分析については、必ずしも全てのお客様に当てはまるものではありません。
・本サービスは金融商品の取引その他の取引の勧誘を目的とした金融商品に関する説明資料ではありません。
・本サービスの内容や結果のみに基づき、金融商品の提案を行うことはありません。
・本サービスで使用する書類は機密書類であり、回収後は厳重に保管されます。
・本サービスの内容について、お客様の事前の書面による許可なしに本書面を複製し、
いかなる人にも開示されることはありません。
・本サービスの情報は、お客様とのお打ち合わせやご提案に際してのみ利用し、他の目的に利用することはありません。
・本サービスに関する著作権その他一切の知的財産に関する権利は、ペレグリン・ウェルス・サービシズ株式会社に帰属し、ペレグリン・ウェルス・サービシズ株式会社の事前の書面による承諾無く複製など一切の使用を禁じます。
商号等:ペレグリン・ウェルス・サービシズ株式会社 金融商品仲介業者 登録番号:近畿財務局長(金仲)第391号 当社は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。当社は金融商品仲介業に関してお客様から直接金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。所属金融商品仲介業者が二社以上ある場合、どの金融商品仲介業者がお客様の取引の相手方となるかお知らせします。所属金融商品仲介業者が二社以上ある場合で、お客様が行おうとする取引について、所属金融商品仲介業者間で支払う手数料が相違する場合は、その説明を行います。
所属金融商品取引業者:楽天証券株式会社 登録番号:関東財務局長(金商)第195号  加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
所属金融商品取引業者:株式会社SBI証券 登録番号:関東財務局長(金商)第44号   加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会

 

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